【AFP英文記事全訳】　※〔　〕は訳注。

活動家から法王へ―四旬節にビーガンになったら100万ドルを寄付

動物の権利運動と気候変動問題に取り組む12歳の活動家が水曜、ローマ・カトリック教会のフランシスコ法王に向け、拒みがたいと思われる嘆願を送った――四旬節の期間中、ビーガン食を励行すれば、法王が指定した慈善事業に100万ドルを寄付するという。

「法王、私たちは行動しなければなりません」――10歳でTEDxトークを行ない、早くもベテランの活動家となったジェネシス・バトラーは公開書簡でそう語る。ビートルズ元メンバーのポール・マッカートニーや、映画女優のブリジット・バルドーほか、何十人もの著名人がこれに賛意を示している。

「植物中心の食事への移行は土地や木々、海や空気を守り、世界で最も弱い立場の人々に食事を与えることに寄与します」。

「法王、本日お願いしたいのは、四旬節の期間中、私とともに一切の動物性食品を食べ控えてもらうことです」。四旬節とは復活祭まで40日間続く悔悛と断食の聖節で、カトリック教会、聖公会、正教会にみられる〔正教会では大斎、聖公会では大斎節、まとめて四旬斎という〕。

バトラーの書簡は３つの社会運動を反映したもので、これらの運動は一丸となり、食肉消費の削減・一掃を求める声を強めている。

気候科学者は現在の世界における食品の生産・流通・消費が、温室効果ガス排出の25~30％を占めると証明してきた。

養牛業だけでその半分以上を排出し（牛の腹部に溜まるメタンによる）、森林――特に熱帯雨林――が畜産のために伐り払われると〔木々に蓄積されていた〕二酸化炭素も放出される。

法王は質素な暮らしぶりで知られるものの、故郷のアルゼンチンでは食肉消費が盛んで、１人当たりの牛肉消費量は世界第２位に達する。

ある大々的な研究〔昨年10月『ネイチャー』に載った論文か〕が先月試算したところでは、徹底した植物中心食――肉の量を現在の消費水準（特に先進国のそれ）より大幅に下げた食事――は、来たる2050年に存在するであろう100億の人々を、環境を損なうことなく養える。

「8億1500万人の人々が栄養不良で苦しむ中、私たちがこのような浪費的食生活を脱したら、世界の飢える人々をどれほど養えるか、想像してみてください」。非営利キャンペーン「ミリオンダラービーガン」と共同執筆した書簡の中で、バトラーはそう訴えた。

―健康上の利点―

齢8歳でこのカリフォルニアの少女は動物福祉活動家に加わった。メンバーの多くは肉や肉製品を拒んでいる。

ビーガンはその一歩先を行き、乳製品、卵、その他、動物の苦しみを伴うとされる一切の食品を避ける。

最後に、同キャンペーンは野菜・果物・穀物・豆類・ナッツ類を主とする食事の健康上の利点に光を当てる。

世界の約20億人は間違った食品を過剰摂取しており、これによって蔓延する肥満は、心疾患や糖尿病、さらに有力視されるところでは数種の癌の発症率を高めている。

ビーガン推進キャンペーンは若年層が進める近年の気候変動防止運動をも反映するもので、後者を率いる活動家の1人、16歳のスウェーデン人グレタ・トゥーンベリの活動呼びかけは先月、ダボスの世界経済フォーラムで大きな脚光を浴びた。

トゥーンベリの訴えによってヨーロッパとアメリカでは散発的な学生ストライキが起き、急を要する地球温暖化対策の必要性に光が当てられた。

「ミリオンダラービーガン」キャンペーンを率いるアメリカのブルーホライゾン国際基金は、法王がキャンペーンに賛同すれば87万8000ユーロを寄付すると誓った。

キャンペーン主催者らの指摘では、フランシスコ法王は2015年の回勅『ラウダート・シ』の中で、生活スタイルと生産・消費の大きな見直しによって自然の回復と気候変動への対抗を目指そうと呼びかけている。

2019.02